バリュー投資が分かる株式投資入門

これまで、世界経済のデカップリングに対する気体が過剰なまで
強かったことから国際金融市場の流動性が1998年当時のレベル
に低迷しているにも関わらず、米国ほどサブプライム問題の影響
を国内企業は受けないと政府は強調しておりました。



一方、当事者の米国は、これまで幾度となく対応策をだしてきまし
たが、具体的な救済策がようやくここにきて出されようとしている状
況をかんがえますと改めて根の深い問題であると思います。



これまで、米国の住宅市場が低迷していたにもかかわらず、昨年
のサブプライムショックによってようやく明らかになったのは、不動
産市場が活況であることを演出していたからだと思います。



住宅バブルの崩壊にともなって家計消費が大きく冷え込むことが
っ今後予想され、かつて90年代初頭に日本のバブル崩壊後に襲
った冷めきった経済を思い出します。



それを考えますと、FRBの政策金利の利下げも大きな効果は発揮
できておらず、しばらくは場を持たせるためだけに政策金利の追加
利下げがくり返し行なわれることになりそうです。



広大な国土がある米国で、日本のような住宅神話が築かれたのか
疑問が生じるところですが、こうした事態を予測する声は以前から
聞こえていましたが、事前の警告はあまり効果はありません。


過度に勢いのある成長は加速度と共に抑えが効かないようです。


先進国の不安をよそに、資源が高騰している恩恵を受けてロシア
では変動相場制画検討され始めており、これはロシアがついに、
自由資本主義経済の仲間入りを果すことを意味します。



日本株は今後も大きく低迷することが予想されておりますが、
大きく低迷した後にかならず見直される時がきます。


そして、その前後が一番投資効果の高い時だと思います。



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